F1規則改定：2027年から電動比率を縮小、内燃機関の出力を約50kW増強へ
FIAは2027年シーズンに向けてF1パワーユニットの電動比率を削減する方針で合意したと発表した。内燃機関の出力増強と燃料流量の引き上げ、そしてエネルギー回生システムの使用削減が基本方針として確認された。
2026年シーズン序盤のレースは、エネルギー不足が深刻な問題であることを浮き彫りにした。スタート時や、エネルギーマネジメントのために減速している前走車に速いドライバーが追いつく場面で危険な状況が生じており、各所から批判の声が上がっていた。
最初の3戦後にいくつかの修正が既に導入されており、マイアミGPではハードなブレーキングポイントの多いコースレイアウトのおかげでエネルギー回生の機会が豊富にあったため、問題は目立たなかった。しかし他のサーキットでは、1周分のエネルギーを確保するためにアクセルを緩めなければならないという不満が再び顕在化するだろうと関係者は見ている。
こうした状況を受けてFIA、チーム代表、フォーミュラ・ワン・マネジメント、そしてF1に参加する5つのエンジンメーカーの代表者がオンライン会議を開催し、2027年以降に向けた長期的な規則改定の枠組みを協議した。合意された基本方針は、パワーユニットにおける電動比率の縮小だ。具体的には内燃機関の出力を約50kW増強し、燃料流量を引き上げ、エネルギー回生システムの使用を減らす方向性が確認された。
マイアミで導入された直近の変更については参加者全員が肯定的に評価し、現行レギュレーションの改善に向けた前向きな一歩だという見解で一致した。FIAはマイアミでの変更実施後に重大な問題や安全上の懸念は確認されなかったとも報告しており、今後もレーススタートや雨天レースにおける安全性向上に向けて引き続き検討を続けるとしている。
今後はチームとエンジンメーカーの双方が参加する技術ワーキンググループで詳細な協議が行われ、最終的な変更パッケージが確定する見通しだ。規則改定案はその後エンジンメーカーによる投票を経て、FIAモータースポーツ評議会に電子投票で提出される。
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