【F1規則改定】2027年から電動比率を縮小へ―内燃機関を約50kW増強、エネルギー問題を是正
FIAは、2027年シーズンに向けてF1パワーユニットの電動比率を縮小する方針で基本合意に達したと発表した。内燃機関の出力増強に加え、燃料流量の引き上げやエネルギー回生システムの使用抑制が柱となる。
シーズン序盤に露呈したエネルギーマネジメント問題
2026年シーズン序盤のレースでは、エネルギー不足が深刻な課題として浮上した。特にスタート直後や、エネルギーマネジメントのため減速しているマシンに後続車が接近する場面では、危険な状況も発生。パドック内外から懸念の声が上がっていた。
最初の3戦後にはいくつかの修正措置が導入され、マイアミGPでは強いブレーキングポイントが多いレイアウトによってエネルギー回生の機会が確保されたため、大きな問題は表面化しなかった。しかし関係者の間では、回生効率の低いサーキットでは依然として「1周分のエネルギーを確保するためにアクセルを緩めなければならない状況」が再発するとの見方が残っている。
FIA・チーム・エンジンメーカーが2027年方針で一致
こうした状況を受け、FIA、チーム代表、フォーミュラ・ワン・マネジメント（FOM）、そしてF1に参戦する5社のエンジンメーカー代表によるオンライン会議が開催され、2027年以降の長期的な技術規則について協議が行われた。
その結果、以下の基本方針で合意した。
- 内燃機関の出力を約50kW増強
- 燃料流量を引き上げ
- エネルギー回生システムの使用を削減
これにより、電動比率を抑えつつ内燃機関の比重を高め、現在問題視されているエネルギーマネジメントの負担を軽減する狙いだ。
マイアミでの変更は「前向きな一歩」
マイアミGPで導入された直近の調整については、参加者全員が肯定的に評価。「現行レギュレーション改善に向けた前向きな一歩」との認識で一致した。
FIAは、変更導入後に重大な問題や安全上の懸念は確認されなかったと説明しており、今後もレーススタート時や雨天時の安全性向上に向けて追加検討を進める方針だ。
今後のプロセス
今後は、チームおよびエンジンメーカー双方が参加する技術ワーキンググループで詳細な制度設計が進められる。最終的な変更パッケージはエンジンメーカーによる投票を経て、FIAモータースポーツ評議会に電子投票で提出される予定だ。
2026年シーズン序盤に顕在化したエネルギーマネジメント問題に対し、F1は抜本的な方向転換へ踏み出そうとしている。
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